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太陽光発電システムの低圧・高圧とは?特別高圧の特徴や違い

2021.11.01 お役立ちコラム


太陽光発電は、容量ごとに低圧と高圧、特別電圧の3種類に分けられます。太陽光発電システムの低圧、高圧、特別電圧の違いについてしっかり理解してから導入を検討することが大切です。また、太陽光発電システムの設置を検討していても低圧や高圧どれが良いのか迷うという方もいるでしょう。
そこで、低圧、高圧、特別電圧それぞれの特徴や違い、メリットとデメリットについて紹介します。

太陽光発電システムの低圧・高圧・特別電圧について

太陽光発電システムは「低圧もしくは高圧どちらが良いのか」、「中古で買う場合に低圧と記載されているがどういう意味があるのか分からない」という方もいるでしょう。
そこで、低圧、高圧と特別電圧の3種類の特徴や、それぞれの違いを解説します。

小規模発電の低圧

低圧は小規模発電のことであり、出力は50kw未満の設備です。電気事業法では、一般用電気工作物と位置づけられていることが特徴です。小規模発電の低圧は直流電圧750V以下、交流電圧600V以下などの内容も法律で定められています。

大規模発電の高圧

大規模発電の高圧は出力が50KW以上、2,000KW未満の設備のことであり、電気事業法においては自家用電気工作物と位置づけられていることが特徴です。大規模発電の降圧は直流電圧750Vを超えるもの、交流電圧600Vを超えるものなどの条件も含まれています。

特別高圧電力

特別高圧電力は、交流、直流どちらも7,000Vを超える電圧を指します。商業施設や工場など、たくさんの電力を使う場所で利用されています。たくさんの電力を使う施設で電流する際には圧力も大きくなるため、施設に直接送電線を引き込んで電気を流すことが特徴です。低圧、高圧と比較して電圧が大きいことから、事故を防ぐために安全性を重要視する必要があります。

太陽光発電システムの低圧や高圧のメリット・デメリット

太陽光発電システムを設置できる面積が広い場合には、導入をする際に低圧、高圧、特別高圧どれが良いのか判断できないという方も多いでしょう。そこで、低圧と高圧、特別高圧それぞれのメリットとデメリットを紹介します。どちらにするのか、メリットとデメリットを参考にして決めましょう。

低圧のメリットとデメリット

低圧は設備を設置する際のコストが抑えられることや、小規模であることから導入しやすいことがメリットです。変圧器(キュービクル)を設置しなくても良いため、設置にかかるコストが抑えられます。さらに、屋根が狭い場合や土地が小さい場合でも設置できる点も特徴です。なお、設置できる面積については「設置容量×10」で計算します。また、消防署に届出をする必要がないことや、第二種工事士でも工事できること、電気主任技術者を選ばなくても良いことなどから、手間と費用がかからないことが魅力です。
ただし、低圧は余剰買取だけになった点に注意しましょう。2020年1月に固定価格買取制度(FIT制度)が改正され、10KW以上50kw未満の太陽光発電システムの低圧は全量買取制度が適用されません。生成した電気の3割以上は自家消費をする必要があります。

高圧のメリットとデメリット

高圧のメリットは、電気を売った際の利益が大きいことです。低圧と比較すると、1kwにかかるシステム単価が安い点もポイントです。ただし、変圧器を設置しなければならないため導入費用が高いことはデメリットだといえるでしょう。また、電気主任技術者を選ぶ必要があるため、低圧と比較すると数万円費用が上乗せされる計算です。

特別高圧のメリットとデメリット

高圧よりも大きい特別高圧は、収益が大きくなりますがリスクや費用が高くなります。管理費用や導入費用が高くなるため、個人で導入するのは困難だといえるでしょう。さらに、売電価格は入札制度となり、売電単価が安くなることがデメリットです。また、電気主任技術者は外部委託できないため注意しなければなりません。
メリットとしては、高圧と比較して大きな設備に対応をしていることが挙げられます。発電量が非常に大きいため、ある程度の売電収入は期待できるでしょう。1kwあたりの導入単価が下がることから、設備が大きければ大きいほどコストパフォーマンスも良くなります。

高圧と特別高圧は費用がかかる

高圧、特別高圧を導入するときには、設備のほかに変圧器を設置したり電気技術主任者を委託したり、電力会社に申請をしたりなどの費用がかかります。
なお、変圧器の設置や点検に電気主任技術者を委託する費用は、設備容量ごとに違いがあります。そのため、コストパフォーマンスを考えて容量を決定しましょう。

低圧・高圧などを理解して太陽光発電を選択しよう

太陽光発電システムは低圧と高圧、特別高圧に分類されており、電気事業法においても扱いに違いがあります。設置者に対する義務や運用費用も異なるため、導入費用や売電収入などを含めて検討することが大切です。低圧と高圧、特別高圧について理解し、ニーズに適した方法を選択しましょう。

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